ドローンによる空撮写真

ドローンの花形は、風景や景色を撮る「空撮」にあります。実際に業界別のドローンの利用率は「メディア・広告向け」が圧倒に多く、報道番組やCM、映画、プロモーションビデオなどで日夜ドローンが使用されています。

また、セスナによる航空写真に比べて遥かに安価で利便性も高いことから、最近では企業のHPや広告、パンフレット、学校や企業の記念行事などでも幅広く使用されています。

ドローンの特徴は何といっても、その独自の視点にあります。上空150ｍまでを自由に飛行させることが可能であり、全体を見渡せる俯瞰した雄大な映像を撮ることが出来ます。

現在の日本ではドローンは免許制ではなく、実質誰でも飛行させることが出来ます。政府もドローンの運用には積極的で、様々な面で法整備も進んでいます。

趣味にせよ、実務にせよ、ドローンを飛行させないのは非常に勿体ない状況です。

無人航空機とも呼ばれるドローンは今、最も成長が期待されている分野の一つです。

風景や景色の撮影を行うドローンパイロットの需要は今後も伸びていくことが予想され、ドローンの市場規模は2021年には2015年の約10倍になると言われています。

2015年から2016年にはそれを表すように二倍近い数字(175億円→353億円)となり、2016年から2017年にかけても1.5倍近い数字(353億円→540億円)となっています。

国土交通省などもドローンの利便性に目を付け、土木建設業などを始めとして様々な業務にドローンを導入し成果を上げています。

ドローンを導入することは、業務の大幅な効率化に繋がり、同時に将来に向けた需要にも叶うことととなり、業績向上の要ともなり得ます。

今後、個人の技能としても企業のサービスとしても、ドローンは欠かすことの出来ないものになります。

そのように便利なドローンですが、航空法によって飛行に制限が掛けられています。(航空法の具体的な制限は「ドローンの飛行制限」をご覧下さい)

航空法を違反して無人航空機の飛行を行った場合、刑法犯で処罰され、書類送検となります。懲役刑はないものの罰金刑に処され、最高金額が50万円となる上に。前科一犯となります。 航空法違反は立派な刑法犯です。

しかし、定められた訓練を規定時間以上行い、国土交通省や地方航空局長に申請を行い認められることで、航空法違反は避けられます。

ドローンパイロットスクールは他のドローンスクールとは異なり、国土交通省や地公法空局から許可・承認を得るための本格的なドローンスクールです。

申請には便宜上、二つの種類があります。

一つは期間や範囲を限定した通常の申請です。これは例えば、△月△日に〇〇市〇〇町の工事現場の上空を無人航空機(ドローン)で撮影する、など限定的な申請となります。 そしてもう一つの申請が「包括申請」と呼ばれるものです。国土交通省の言葉を借りるなら、次のような意味合いとなります。

通常の申請の場合は期間や範囲が限定されていましたが、包括申請の場合は期間を最長「一年」で、範囲を「全国」とすることが出来ます。

しかし、包括申請は通常の申請に比べて難易度が高く、認められるにも理由が必要です。安易な理由や「あると便利だから」等の理由では認められません。趣味における風景や景色の撮影でも難しい場合があります。

ですが、ご安心下さい。ドローンパイロットスクールで訓練を受けた方には、包括申請で許可・承認を得るためのノウハウについてもレクチャーしております。

無人航空機とも呼ばれるドローンは、今後の日本のサービスの一翼を間違いなく担っていく存在です。安全に、且つ必要な会社や人が便利に使用できるドローン社会の到来を目指し、弊社はドローンパイロットスクールを運営しております。

ドローンのことなら、弊社にお任せ下さい。

ドローンパイロットスクールでは、少人数制で訓練を請け負っております。その理由は単純です。本格的にドローンを飛行させようと考えた際、飛行訓練には広い空間が必要となるからです。

数十人を一つの場所に集め、狭い空間で飛行を行っても、国土交通省や地方航空局が求めている訓練内容とはなりません。また、人数が多いと機体やバッテリーなどの問題もあり、一日の飛行時間が限られます。

では、業務で自由にドローンを飛ばすために、必要となる最低飛行時間はどの程度になるのでしょうか？

国土交通省や地方航空局への許可申請の際、求められる無人航空機(ドローン)の総飛行時間は最低10時間です。そしてこれは、申請する機種ごとに訓練を行う必要があります。

注目すべきは「飛行させる機体」が許可・承認書に記載されていることです。機種が変われば飛行方法も大きく変わるため、別機種での訓練実績は飛行履歴に記載することが出来ません。

許可申請に必要な10時間の飛行訓練を行うとすると、場所の問題と共に別の問題も立ちふさがって来ます。飛行させるドローンのバッテリーの問題です。

多くの場合、ドローンが1バッテリーで飛行できる時間は20分程度です。10時間となると、これを30本繰り返す必要があります。

しかし、バッテリーは高価なものが多く、充電時間も60分～80分程度掛かります。コツを掴んだと思ったらバッテリー不足となり……と、連続飛行を行うことは困難です。

そうした中、ドローンパイロットスクールではバッテリーの貸し出しを行っています。残量が切れたバッテリーは即座に充電を開始し、その間に新たなバッテリーを使用することで長時間の連続飛行が可能です。

そのため、短期間の訓練で10時間飛行を達成したい方にも安心して訓練を積んで頂くことが出来ます。

国土交通省や大阪航空局へのドローンの許可申請は複雑であり、一般の方にはお勧め出来ません。

しかし、許可申請の内容には「航空局標準マニュアル」の理解など、ドローンを飛行させるために遵守すべき内容が含まれており、行政書士や司法書士に丸投げすることもお勧めしません。 飛行している物は必ず落ちます。そしてそれが単なる事故とならずに事件となるには、理由があります。許可申請には、そういった事故が事件に発展することを未然に防ぐための措置確認が含まれています。

いざドローンが落下して事件となった場合、「知らなかった」では済まされません。だからこそ、許可申請を行政書士や司法書士に丸投げするのではなく、自ら確認することが必要となります。

許可申請の際には、業者に丸投げせずに自身で内容を確認することが重要ではありますが、実際問題として、その内容は複雑です。

申請内容の何処をどのように見て、どの点に気をつければいいかということは、長年業務に携わっていないと見え難いのも事実です。

そういった状況を踏まえ、ドローンパイロットスクールで訓練を終了した方に、許可申請サポートを実施しております。

許可申請の内容には、ドローンの飛行で注意すべき事項が詰まっています。ご自身で必要事項を確認して頂き、どこに注意することが必要なのか、どうすれば事件とならずに済むのかなどを解説いたします。

今までに様々な場面で空撮を行って来た経験を活かし、必要な技術と必要な知識を、実務を意識した訓練を通してご提供いたします。

趣味で風景や景色を撮影するにせよ、業務で撮影するにせよ、ドローンを飛行させる際に見逃すことは出来ないのが「保険」です。 許可申請の際にも保険について記載する項目があり、保険に加入しているか否かが一つのチェック項目ともなります。

DJI社の製品を購入した場合ですと、対人と対物で最大1億円の保険額が支払われる「エアロエントリー保険」に一年間加入することが出来ます。

1億円であれば、趣味で飛行させる場合は十分かと思います。しかし問題となるのが、業務で使用する場合です。

1億円の損害では効かない場合や、ドローンのカメラや付属品について破損、従業員が器物を破損させてしまった際など、業務では様々な問題があります。

そういった保険の問題についても、ドローンパイロットスクールはご相談頂くことが可能です。弊社が加入している保険やお勧めの保険について説明させて頂き、担当者を紹介することも出来ます。

業務でドローンを使用する場合には、ドローンの保険について必ずご一考下さい。

実地の訓練から許可申請サポートと、許可承認のために必要なプログラムを全てサービスしているドローンパイロットスクールですが、立地はJR駅から徒歩五分の場所にあります。

機体の持ち込みにも対応しており、予め機体を弊社に発送頂くことも可能です。使い慣れた機種で、目的としている飛行の訓練を行うことが出来ます。

訓練スケジュールをご都合に合わせて組み立てることが出来ます。

遠方のお客様や、緊急で訓練が必要な方には最短2日での訓練が可能です。また、遠方からのお客様に向けた宿泊費込みの講習プランもご用意しております。

ドローンパイロットスクールは、お客様が許可・承認を得て終わりではありません。 包括申請の場合は飛行実績の報告が必要となる他、定期的な訓練が求められます。(使用する機体について飛行を行おうとする日から遡り、90日までの間に1時間以上の飛行経験)

何よりドローンを用いた業務を行っていると、当初予想していなかった問題が発生したり、新しい用途を思いつくこともあります。

飛行実績の報告から定期的な訓練、業務で発生したドローンの問題や用途の検討などに対し、ドローンパイロットスクールは実務的・法律的にお力添えをすることが出来ます。

その他にも、ドローンを用いた空撮の画像処理から、額装、動画の編集や声優によるナレーションの追加まで幅広く対応しております。

ドローンパイロットスクールは卒業後もあなたの業務を飛躍的に高めることが可能です。お困りの際は、お気軽にお問合せ下さい。

ドローンパイロットスクールを運営している「株式会社八進」は、「DJI社製 Inspire2」や「DJI社製 Phantom4」において「DID地区上空の飛行」「夜間飛行」「目視外飛行」「接近飛行」の許可承認を一年間、全国の範囲で取得しています。

それに加えて、 ドローン測量の分野では、世界初となる国際規格であるISO/IEC17025:2005の認定を受けました。ドローン測量は国土交通省が推進するi-Constructionで推進されている測量法となり、弊社はその精度誤差が2センチとして認められました。

また、ドローン測量では撮影した写真を元に3Dモデルを作成するプロセスが含まれており、そのノウハウを活かして「空撮写真を用いた高精度な3Dモデル製作」も行っています。

そして、ドローンによる物件吊り下げに関しても、自社開発したシステムで許可承認を取得した実績があり、ドローンの開発等でもお力になることが可能です。

空撮で、測量で、建築作業で、開発で、ドローンのことでお困りでしたらお気軽に弊社にご相談ください。教育からコンサルティング、実務代行まで幅広く承っています。